値段は同じなのに中身が減っている？ステルス値上げとは

こんにちは、億持ってない億男です。
いつも購入している食品を開けたときに「以前より少なくなった気がする」｢前はもっと大きかった気がする｣と感じたことはありませんか？
商品の販売価格を変えずに、内容量や枚数を減らす方法はネットでは「ステルス値上げ」や「隠れ値上げ」と呼ばれることがあります。もちろん内容量については記載してありますし、こっそり減らされているというわけでないのですが価格が変わらず量が減っていて、一見すると値上げされたことに気づきにくいためステルス値上げと呼ばれています。
今回は、ステルス値上げが行われる理由と、実質的な値上げ率を見分ける方法を解説します。

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ステルス値上げとは？

ステルス値上げとは、商品の価格を据え置いたままで、内容量や個数を減らす実質的な値上げです。
例えば、200円で販売されていた商品が100グラムから90グラムへ減った場合、レジで支払う金額は変わりません。しかし、実質的には単価が上がっているということになります。

この場合、実質的には約11％の値上げということになります。このように、販売価格だけを見ていると、値上げに気づきにくい点が特徴です。

ステルス値上げが行われるのはなぜ？

ステルス値上げが行われる主な理由は、原材料費、包装資材費、電気代、物流費、人件費などの上昇です。
企業が増加したコストを負担し続けると、商品の生産や販売を維持できなくなる可能性があります。企業は利益を出さなければ生産や販売を継続できませんから、これは当然のことです。
一方で、販売価格を上げると、消費者が購入を控えたり、安い商品へ切り替えたりするというリスクが発生します。
そのため、価格を維持しながら内容量を減らし、商品当たりの値上げ感を抑えるという方法が選ばれることがあります。これが内容量を減らすいわゆるステルス値上げです。
ですが、内容量を減らした商品については、単身世帯の増加や一度で食べ切れるサイズへの需要に対応しているというケースもあります。つまり、内容量が減ったからといって、すべてがコスト上昇だけを理由とした変更とは限りません。

ステルス値上げは違法？

商品の内容量が正しく表示されていれば、内容量を減らすこと自体が直ちに違法になるわけではありません。
パッケージに「100グラム」と表示しながら、実際には大幅に少ないなど、消費者に誤認させる表示があれば問題になる可能性があります。
内容量を変更したことがパッケージの目立つ場所に大きく書かれていない場合でも、法令に基づく表示が正確であれば、購入前に表示を確認する必要があります。
以前と同じデザインの商品でも、内容量や個数が変わっていることがあるため、価格だけではなくパッケージの表示も確認しましょう。

総務省の消費者物価指数にも反映される

総務省統計局は、商品の価格が同じでも、容量や重量だけが減った場合は、実質的な価格上昇として消費者物価指数に反映しています。
例えば、165グラムの商品が150グラムに減り、販売価格が同じ場合は、容量の減少分を考慮して価格を比較します。
ステルス値上げは、レジで支払う価格が変わらなくても、統計上は値上げとして扱われるということです。

ステルス値上げを見分ける方法

ステルス値上げを見分けるためには、商品の販売価格だけでなく、単位当たりの価格を確認しましょう。
スーパーの値札には、100グラム当たりや１個当たりの価格が表示されていることがあります。同じ種類の商品を比較する場合は、単位当たりの価格を見ると判断しやすくなります。
以前購入した商品のパッケージやレシートが残っていれば、内容量と価格を比較することもできます。ただし、古い商品を大量に保管する必要はありません。よく購入する商品だけ、価格と容量を家計簿やスマートフォンに記録しておく方法があります。

容量が多い商品が必ずお得とは限らない

例え、単位当たりの価格が安くても、食べきれなかったり使い切れなかったりして捨ててしまえば節約にはなりません。
消費期限が短い食品や、使用頻度が低い調味料については、少し割高でも少量の商品を選ぶほうが結果的にお得になる場合があります。
もし、ステルス値上げに気づいたとしても、容量の多い商品へすぐに切り替えるのではなく、使い切れるかを考えて選ぶという視点も大切です。

まとめ

ステルス値上げは、商品の販売価格を変えずに内容量や枚数を減らすという実質的な値上げです。
つまり、販売価格が同じであってもグラム当たりや1個当たりの価格は上がっているということになります。値上げされているかを判断する場合は、価格だけでなく、内容量の表示を確認して比較するようにしましょう。
ただし、商品の小型化はステルス値上げではなく、食べ切りサイズの需要や世帯人数の変化などが関係している場合もあります。消費者は、販売価格だけでなく価格と内容量、実際に使い切れる量を比較して、自分にとってお得な商品を選ぶことが大切です。