こんにちは、億持ってない億男です。
車を持っている人は、自動車保険に加入しているという方もいらっしゃるかと思います。
自動車保険には、対人賠償、対物賠償、人身傷害、搭乗者傷害など、さまざまな補償がありますが、その中でも「自分の車の修理代」を補償するのが車両保険です。
保険料は高くなりますが、安心を買えるのが車両保険…では、この車両保険。台風や洪水で車が壊れたときは補償されるのでしょうか？そして、地震や津波で車が壊れた場合はどうなるのでしょうか？
今回は、意外と見落とされがちな車両保険と自然災害の補償範囲についてまとめます。
自動車の車両保険はつけていますか？
自動車保険に加入するとき、車両保険をつけるかどうかで迷う人は多いと思います。車両保険とは、自分の車が事故や災害などで損害を受けたときに、修理費などを補償してくれる保険です。
たとえば、以下のようなケースです。
・自損事故で車をぶつけた
・他の車と衝突した
・当て逃げされた
・台風で飛んできた物が車に当たった
・洪水で車が水につかった
・雹でボディがへこんだ
このように、車両保険は「自分の車を守るための補償」です。そして、車両保険には大きく分けて一般型とエコノミー型があります。
一般型のほうが補償範囲が広くなりますが保険料は高くなり、エコノミー型は保険料を抑えられる代わりに補償範囲が限定されるというものです。補償内容に関しては保険会社によって変わります。
もちろん「保険料を安くしたいから車両保険はつけない」という選択もあります。ですが、車の価値が高い場合や、ローンが残っている場合は車両保険への加入を考えたほうがよいでしょう。
車両保険をつけていないとこんなとき困る
車両保険をつけないという選択肢もあります。対人対物などの事故の補償のみというケースもあります。ですが、車が破損した場合には自分の車の修理代や買い替え費用は、基本的に自己負担になります。
たとえば、台風で屋根瓦や看板が飛んできて車に直撃した場合を考えてみましょう。
車両保険に入っていれば補償対象になる可能性がありますが、車両保険をつけていなければ、修理代は自分で払うことになります。洪水や高潮で車が水没した場合も同じですね。そして、自損事故で破損した場合も同様です。
自動車はとても高額なもの…とくに、エンジンや電気系統まで水につかると、修理費が高額になることみ珍しくありません。場合によっては修理不能となり、買い替えが必要になることもあります。
そして、車両保険に加入していない場合、特に注意したいのが車のローンが残っている場合です。
もし、支払いがまだ残っている車であっても、ローンはそのまま残ります。つまり、車が壊れて使えなくなって手元になくても支払いだけは続くのです。
車が全損になって使えなくなっても、ローンの支払いが自動的になくなるということはありません。
つまり、車は手元にないのにローンは残っていて、さらに、新しい車を買う必要があるということです。
こうなると、家計へのダメージはかなり大きくなります。
車両保険は、保険料が上がるため敬遠されることもありますが、車の価格が高い場合やローンが残っている場合は、大きな安心となります。
車両保険の補償
車両保険では、契約内容にもよりますが、台風、洪水、高潮、飛来物、雹、雪災などによる車の損害が補償されることがあります。
・台風で飛んできた瓦が車に当たった
・洪水で車が水没した
・高潮で車が浸水した
・雹で車体がへこんだ
・大雪でカーポートが倒れ、車が壊れた
こうした自然災害による損害については補償の対象になるケースが多くなっています。
ですが、注意したいのが地震・噴火・津波です。
一般的な車両保険では、地震、噴火、またはこれらによる津波で車が壊れた場合、通常は補償対象外とされているという点です。
つまり、台風で車が水没した場合は車両保険の対象になっても、津波で車が流された場合は対象外ということです。
地震・津波に備えるには特約が必要
地震、噴火、津波による車の損害に備えたい場合は、通常の車両保険に加えて、地震・噴火・津波に関する特約を付ける必要があります。
保険会社によって名称や補償内容は異なりますが、特約をつけることで地震・噴火・津波によって車が全損になった場合にも一時金が支払われます。
まとめ
自動車保険の車両保険は、自分の車を守るための大切な補償です。自然災害であっても、台風、洪水、高潮、飛来物、雹、雪災などによる車の損害は、車両保険で補償されることがあります。
一方で、注意しなければならないのが、地震・噴火・津波による損害は、通常の車両保険では補償されないという点です。地震や津波で車が破損した場合に備えるには、地震・噴火・津波に対応する特約を検討する必要があります。
車両保険をつけるかと、地震・津波に備える特約をつけるかの判断は保険料だけではなく、
車が壊れたときに自分の生活がどれくらい困るか、ローンや買い替え費用を自力で負担できるかという視点が必要です。