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車を買うときに貰える補助金は?

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こんばんは、億持ってない億男です。

新車なら200万円以上はする車・・・生活の中で必要なものという方も多い自動車ですがとても大きな買い物です。

「車があれば便利だけど・・・購入資金がない」と諦めている方もいらっしゃるかもしれません。

車は購入時以外にもお金がかかるものですが、その分、便利で生活を豊かにしてくれるアイテムでもあります。

実は、自動車の購入時に使える補助金があります。もちろん、無条件で貰えるわけではありませんが、自動車の購入を考えるなら補助金についても知っておいて損はありません。

今回は自動車購入時に使える補助金をご紹介していきます。

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CEV補助金

常に変動している原油価格に影響されてあがったり下がったりするガソリン価格・・・2021年10月はガソリン価格が高騰してリッターあたりの価格が7年振りの高値となりました。

そして、いずれはガソリンエンジンは廃止され次世代のエンジンや電気自動車になっていくでしょう。

ですが、今はまだまだガソリンエンジンが主流・・・ではありますが、電気自動車はガソリン価格に維持費が影響されないので「お得」という面があるのも事実です。

電気自動車はすでに発売されていますが、ハイブリッドのようにメジャーに爆発的に普及しない理由のひとつは「価格」かもしれません。電気自動車は製造コストがかかるためどうしてもガソリン車に比べると高価になってしまいます。

そこで、国は電気自動車に補助金をつけています。それがCEV補助金です。

クリーンエネルギー自動車を購入した場合に貰える補助金で、電気自動車、プラグインハイブリッド自動車、燃料電池自動車、クリーンディーゼル自動車、原動機付自転車・側車付二輪自動車などが対象です。国の補助金なので、日本全国どこでも補助金の対象になります。

以前は、エコカー補助金と呼ばれていた補助金の名前や制度が変わって、CEV補助金になりました。

貰える金額は

リーフなどの電気自動車が420,000円、プリウスPHEVなどのプラグインハイブリッド自動車が220,000円、トヨタみらいなどの燃料電池自動車が2,105,000円、そして、クリーンディーゼル自動車が150,000円です。

燃料電池車の場合は最大で200万円の補助金がつくということですから、これはかなり大型の補助金といえます。

補助金をもらった場合は購入してから最低4年はその車に乗り続ける義務が発生します。

サポカー補助金

サポカー補助金は、満65歳以上の高齢運転者が

対歩行者衝突被害軽減ブレーキやペダル踏み間違い急発進抑制装置がついた車を購入した場合にもらえる補助金です。そして、今、持っている車に後付けで誤発進抑制装置を取り付けた場合にも対象になります。

これは、みなさんもご存じかと思いますが、高齢運転者による事故を未然に防ぐために国が補助金を出しているというわけです。

補助金の対象は、国内メーカーだけでなくサポカーに認定されていれば、外国の車も対象になります。

サポカー購入補助は、

対歩行者の衝突被害軽減ブレーキ+ペダル踏み間違い急発進等抑制装置を搭載した場合
登録車は10万円、軽自動車は7万円、中古車は4万円が貰えます。中古でも対象になっているのはいいですね。

そして、対歩行者の衝突被害軽減ブレーキのみを搭載した場合でも対象で、登録車は6万円、軽自動車は3万円、中古車は2万円を貰うことができます。

また、今持っている車に後付けで誤発進抑制装置などを取り付ける場合は、上限4万円まで補助金を貰うことができます。

自治体にも補助金があるケースも

ここまでご紹介してきた補助金は、CEV補助金もサポカー補助金もどちらも国の補助金です。

ですが、お住まいの自治体によっては、独自の補助金があるケースもありますので制度を確認しましょう。

自治体のホームページやお住まいの都道府県のホームページなどを確認して見てください。補助金が使えるケースでも、申請しなければ貰えないのが補助金・・・ですので、必ず自動車を購入する時には自治体の補助金も確認してください。

条件は自治体によって異なるため、金額や申請補法については、ご自分で確認するようにしてください。

まとめ

今回は自動車購入時に貰える補助金についてご紹介しましたがいかがでしたか?

燃料電池車の場合は、最大で200万円の補助金が国から貰えるというなかなか無視できない金額の補助金もありますし、65歳以上の高齢者が後付けで誤発進抑制装置などをつけた場合に貰える補助金など、自動車関係の補助金はかなり魅力的です。

そして、国の補助金とは別に地方自治体が出している補助金もありますので、お住まいの自治体のホームページなどで確認をされてください。

補助金は条件を満たしていれば、自動車で貰えるモノではなく、申請手続きが必要です。あとから気づいて「申請しておけば良かった」と後悔しないようにしましょう。