こんにちは、億持ってない億男です。
夏が本格化してくると気をつけたいのが「熱中症」です。災害級の暑さとも言われる昨今の猛暑は、昔の「暑い夏」とは気温のリスクも異なります。
気温や湿度が高くなる夏の季節には、屋外での活動をしたり、室内であってもエアコン使用を控えていると、熱中症のリスクが高くなります。特に高齢者や小さな子ども、持病のある人はリスクが高く、毎年多くの人が救急搬送されているのも事実･･･。また、体力がある若者でも油断はできません。こうした熱中症リスクに備える方法のひとつが「熱中症保険」です。もちろん、熱中症にならないのが最も大切ですが、対策をしていてもなってしまうことがあります。
この記事では、熱中症の基本的な予防法から、実際にかかってしまった場合の治療費、そして熱中症に特化した保険について解説します。
まずは熱中症にならないこと
どれだけ備えていても保険に入っていてもまずは、熱中症にかからないに越したことはありません。
熱中症は決して軽視できないもの･･･。めまいやけいれん、意識障害などを引き起こすおそれがあります。
特に気をつけたいのは、屋外だけでなく、室内でも発症するということです。エアコンをつけずに過ごしていると、室内にいても体温が上がり、気づいたときには熱中症が重症化しているケースもあります。
熱中症を防ぐためのポイントは以下のとおりです。
こまめな水分補給：汗で失われた水分と塩分を補うのは熱中症対策の基本です。水ではなく、スポーツドリンクなどがよいと言われています。
外では帽子や日傘を活用：直射日光を防ぐだけでも体温の上昇を抑えることができます。
室内ではエアコンを使用する：電気代が気になる方もいらっしゃると思いますが、節電より、命を守ることのほうが優先です。室温が28度を超えるようなら冷房を使用しましょう。
そして、炎天下での運動や作業を避けること、そして、日中の暑い時間帯は外出を控えるようにしましょう。無理をしないことはとても大切です。外出の際は車を使用するなどできるだけ暑さを避けるようにしてください。
熱中症になった場合の治療費
対策をしていても、熱中症になってしまうことはあります。その際には病院で治療をうけますが費用はどのくらいかかるのでしょうか。
熱中症の治療は、点滴治療や冷却となります。もちろん、軽度であれば外来で対応できますが、重症化すると入院が必要になるケースもあります。
熱中症の治療は保険適用されるため、自己負担は通常１割〜３割となります。ですが、しかし、入院が長引いたり、点滴・検査・管理料などが積み重なると、保険適用であっても費用がかさむことに･･･。
例えば、軽度の熱中症であれば外来診療＋点滴で３,000円〜１万円程度、入院が必要な場合には、一泊の入院であっても数万円程度必要になる可能性もあります。
これに加え、入院中の食費や差額ベッド代、通院の交通費などが加算されることとなります。
また、仕事を休むことで収入が減少してしまいます。特に、フリーランスや自営業の人にとっては、医療費以上に大きな打撃になることもあるでしょう。
熱中症に備える保険
熱中症のリスクを対応するための熱中症に特化した保険があります。一般的に入院保険でも多くの場合、熱中症による入院は補償されますが、そこに関しては契約内容を確認しましょう。
そして、熱中症に特化した保険商品も用意されています。保険金額や補償内容は保険会社ごとに異なりますが、「熱中症」に特化しているという点です。
熱中症保険は、熱中症で通院や入院をした場合に一時金が支払われる形になっていて、通院でも保険金を受け取れる場合があります。
また、一ヶ月単位での契約が可能なため「夏場だけ加入する」という柔軟な使い方ができます。たとえば、６月〜９月の４カ月間だけ契約する、フェスなどの参加がある8月だけ加入するということもできます。
● 屋外での作業が多い人
● 夏フェスやスポーツ観戦の予定がある人
● 高齢者や持病のある人
● 暑さに弱い子供がいる
「熱中症なんて自分には関係ない」「暑さには強いから」と思っていても、本当に誰もにあるのが熱中症のリスクです。気温が３５度を超える日も珍しくないため、ちょっとした油断のミスが、命に関わる事態を招くこともあるのです。
熱中症保険は、保険料も数百円〜と手頃な価格から始められますし、ネットで加入できるものもあり手軽です。
まとめ
熱中症は命に関わる深刻な症状であるにもかかわらず、ちょっとした対策で防ぐことが可能な病気でもあります。
ですが、それでも防ぎきれないケースもあります。万が一のリスクに備えて、熱中症に特化した保険を検討するのもひとつの手です。
特に、屋外での活動が多い人や、フェスなどの参加の予定がある人、また、体力に自信がない人にはおすすめです。
夏の間だけ加入できるタイプも多いため、「必要なときにだけ備える」という柔軟な使い方が可能です。熱中症になったときに費用の心配をしなくていいように、体調管理とともに、経済的な備えもしておきましょう。