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情報商材詐欺に注意!SNSで知らない人からDMが来たら要注意!

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こんばんは、億持ってない億男です。
みなさんの副業やお小遣い稼ぎに興味…ありますよね。このブログの読者さんは、節約や保険そして、お金に対する意識が高い方が多いと思うのです。そこで今回は、みなさんのように、お金に対する意識が高い方にこそ注意してほしい「情報商材詐欺」についてお話していきたいと思います。「私はそんなのに引っかからないから」と思わずに、巧妙な手口で近寄ってくる情報商材詐欺について知っておかれてください。

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情報商材ってそもそもなに

情報商材とは、副業やお小遣い稼ぎ、投資などの方法を動画や教材にして販売するビジネスのことです。情報商材そのものは別に悪いものではありませんし、双方が納得した上であれば、別に情報商材が違法というわけではありません。

有益な情報やデータが詰まった情報商材もありますので、情報商材=悪いものと思う必要はありません。

情報商材は、料金を支払って動画や教材、有料のメールマガジンを読めるというものもありますし、中には情報商材を購入した人向けのセミナーを開催しているケースもあります。情報商材を販売しているのは、個人、会社ともにあるのですが、投資やアフィリエイトなどで成功した人が自らの成功で得たノウハウを販売しているものが多いような印象をうけます。また、ちょっと変わり種でいえば、ダイエットの方法を情報商材にして販売している人もいます。

有益な情報商材もたくさんありますし、情報商材がすべて詐欺ではありません。

情報商材詐欺はSNSで横行している?

さて、今回スポットを当てたいのは、悪質な詐欺まがいの情報商材です。情報商材の中には「必ず儲かる」「〇か月で〇〇円保証」「購入したら一日〇円の配当」など、おいしい話をちらつかせたものが多いのも事実です。もちろんその言葉が本当ならいいのですが、情報商材詐欺の場合は、当然、絶対に儲かることもないし、配当もないし…保証も現実にはないのです。副業やお小遣い稼ぎができますよ~というキャチコピーもあれば、投資で楽に稼げるといったキャチコピーまで、手法は実にさまざまです。

こういった詐欺まがいの情報商材は、派手でオーバーな表現が使われていることが多く、中には札束の写真を使用しているものまであります。

悪質な情報商材はホームページの他に、SNSを使った巧みに勧誘をしているのです。例えば、Twitterで「副業したいな~」なんてつぶやいたとしましょう。情報商材詐欺のグループはこういう発言をエゴサーチしていて、副業や投資、お金が欲しいと言っている人にターゲットを絞って、コンタクトをとってくるんです。そして「稼げる副業がある」「投資で資産を増やせる」などなどと美味しいことを言って勧誘してくるというわけです。そして、高額の情報商材を購入させたり、有料メールマガジンに登録させて、言葉巧みに勧誘をしてきます。

でずか、蓋をあければただのアフィリエイトの手順だった…とか、さらに高い情報商材やセミナーへの参加をすることを条件にされたというケースもあるようです。

ホームページでたまたま見つけただけなら引っかからない人でも、一対一のダイレクトメッセージやLINEで勧誘されたらついつい騙されてしまうというケースは実は少なくありません。

お金への意識が高いからこそ、注意してほしいと思うのはこういう事情があるからです。

ですから、SNSでは知らない人からのダイレクトメッセージは受け取らないほうが安全です。また、お金に関するつぶやきはできれば避けたほうがいいかもしれません。

情報商材詐欺に引っかかったときの対応

注意してほしい…とご紹介した情報商材詐欺ですが、それでも引っかかってしまったかもしれない!もしかしたらあれって情報商材詐欺?と今の時点ですでに被害に遭ってしまったという場合もまだ諦める必要はありません。

情報商材詐欺かもしれないと思ったらまずは、消費者センターに相談をしましょう。消費者センターは中立のたちばで仲介をしてくれる機関なのですが、利用にお金はかかりませんので安心してくださいね。そして、場合によっては警察への相談という手もありますし、着手金無料で情報商材詐欺などの被害を救済している弁護士に相談するという手もあります。弁護士に依頼すると弁護士費用は掛かりますが、成功報酬型の場合は、戻ってきたお金から弁護士費用を支払えばいいわけですから、何もしないよりはましと言っていいでしょう。

もし、騙されても、泣き寝入りすることはありません。

まとめ

今回は、今、ネットやSNSで横行している情報商材詐欺についてお話しましたがいかがでしたか?お金への意識が高いからこそ、ついつい興味を持ってしまうのが情報商材詐欺でもあります。引っかからないように注意した上で、それでも被害にあった場合は、消費者センターや警察、弁護士に相談しましょう。