こんにちは、億持ってない億男です。
「働けない間の給料をサポート」という保険がテレビコマーシャルでも放送されていますよね。今まで、保険といえば、死亡したときに貰える生命保険や満期時期にお金がもらえる積立型の保険、そして、病院や怪我、入院や手術で保険金が貰える保険などが一般的でした。今回は、病気や怪我の保険とはちょっと違う「所得補償保険」についてご紹介していきます。
所得補償保険ってなに?
所得補償保険とは、病気や怪我などの治療費や入院費などの突発的な出費を保険でカバーするという医療保険や傷害保険とはちょっと違う保険です。
ちょっと想像してみましょう。
もし、一家の大黒柱…収入がある父親や母親が病気で入院することになったら…。治療費や入院費は、医療保険で賄えるとしましょう。ですが、入院している間は働くことができません。つまりその間は、仕事を休むほかないということになります。
ですが、入院している間も家賃や住宅ローン、光熱費や家族の食費などはかかってきますよね。家族に入院している人がいるからと待ってはくれない支払いはあるものです。
となると、治療にかかる費用は医療保険でなんとかできたとしても、家族の収入が減ることで生活に支障が出でしまいます。充分な貯金があれば、いいかもしれません。でも、病気や怪我のタイミングは選べませんし、できれば貯金を切り崩したくはありませんよね。
そんなときのための保険が「所得補償保険」なのです。
所得補償保険とは、働けなくなってもお給料分が保険でサポートされるというものです。つまり、一家の稼ぎ頭が病気や怪我をして働けなくなっても、お給料の代わりに保険からお金が貰えるということです。
たくさんの保険会社から、所得補償保険が展開されており今、大変注目を集めています。
興味がある…お父さんが働けなくなったら生活できない！という方にとっては大変、有益な保険商品といえます。
所得補償保険はなぜ必要?
所得補償保険が必要な理由…説明不要かもしれませんが、病気や怪我などで働けなくなったときには、治療費だけでなくお給料がなくなってしまうことも考えなくてはならないからです。
病気や怪我をした人にとっても、自分が働けなくなったことで家族が生活に困ってしまっているという状況は避けたいもの。
所得補償保険に入っておけば、急な病気や怪我でお給料が入ってこなくなっても、生活費の心配をしなくてもいいのです。これはとても大きなメリットといえますよね。
労災などであれば、労災保険からの補償などもありますが、病気や怪我の原因によって、休んでいる間のお給料が公的な保険から出ないことも想定されますし、フリーランスの場合は、働けない＝収入が減ることに直結してしまいます。
医療保険や生命保険とは別に、所得補償保険に加入しておけば、万が一の時でも治療費のサポートとは別にお給料のサポートも受けられます。
本人にとっても家族にとってもとても大きな安心要素ですし、自分に何かあっても家族の生活をしっかりと守ることもできます。
所得補償保険はこんな人にオススメ
病気や怪我で働けないという時のお給料を保険でカバーできる所得補償保険ですが、すべての方にオススメというものではありません。所得補償保険は掛け金が割高なので、必要な場合にのみ加入するようにしましょう。
所得補償保険は
一家のメインの稼ぎ頭の方
フリーランス
個人事業主
扶養家族が多い方
ローンなどの固定の支払いがある方
にオススメです。
一家の大黒柱として働いている方やフリーランス、個人事業主の方にとっては、所得補償保険の安心は大きなものになります。そして、扶養家族が多いという方や、住宅ローンや自動ローンのような、状況に関わらずかかってくる費用があるという方も所得補償保険があれば、安心です。
病気や怪我で入院したせいで、住宅ローンが滞ってしまった！車のローンが払えない！ということは避けたいもの。最低限、必要な金額を所得補償保険でカバーできれば、安心して治療に専念できるのではないでしょうか。
他方で、専業主婦の方や学生さん、お子様や年金収入で生活をしているという方、アフィリエイトや印税などの不労所得がメインという方にとっては、所得補償保険はあまりメリットがない保険といっていいでしょう。
まとめ
所得補償保険とは、病気や怪我などで働けなくなった時のお給料をカバーする保険です。医療保険や生命保険で治療費かカバーすることができても減ってしまった収入をカバーすることはできません。ですが病気や怪我で働けなくなっても必要な出費は必ずあるもの。特に、一家の大黒柱として働いている方にとっては家族の生活を守ることも念頭に置いておかなくてはなりません。
そんな万が一に備えるのが、所得補償保険です。掛け金が割高なので、すべての人にオススメというわけではありませんが、自分が働なくなったら経済的に家族が困ってしまう…支払いができなくなるという事態が想定されるという場合は、加入を検討してもいいのではないでしょうか。